目次

ドメインって何?


ドメインはインターネット上での住所のようなもので、ホームページのアドレスやメールアドレスで使用されます。
ドメインはそれぞれ固有のものであり、同じものは二つとないたった一つのものです。一般的にホームページのアドレスを表すのに下のように表記されますが、正確には「○○○.jp」の部分がドメインといい、「www」部分はホスト名といいます。


① WWW

ホスト名を表し、webサーバであるという意味で一般的に使われています。

② ●●●

まだ登録されていない希望する名前を選べます。検索ボックスで登録可能か検索できます。

>>ドメイン検索へ

① .jp

ドメインの種類を表しています。

>>ドメインの種類一覧

ドメイン登録の利点

プロバイダのホームページアドレスは、「http://www.プロバイダ名.ne.jp/~プロバイダのID」など長くて覚えにくいものです。しかし独自ドメインを利用することでホームページアドレスは「http://www.好きな名前.jp」となり、アドレスが覚えやすくなります。また、プロバイダを変更するとアドレスも変わる、ということもありません。
お客様のイメージアップ・信頼度アップにつながります。

ドメインの種類と取得可能者

下記以外の属性型ドメインの取得をご希望の方はvidew.comカスタマーセンターへお問合せ下さい。

汎用JPドメイン

  • 個人でも組織でも、日本に住所があれば誰でも取得できる!
  • いくつでも登録できる!
  • 手続きも簡単、短時間で取得できる!
  • 短くて覚え易い!

汎用JPドメインの最大の特長は自由に登録できるということです。日本に住所があれば企業はもちろん、個人でも登録が可能です。ただし、本サービスは法人様のみのお取り扱いになります。また従来の属性・地域型JPドメインは、例えば「co.jp」であれば、1企業ひとつといった制限もあったのですが、汎用ドメインにはそういった制限もありません。 さらにアルファベットだけでなく、日本語によるドメイン登録も可能です。(ただし、本サービスでは日本語ドメインのお取扱はしておりません。)

.jp 日本国内に住所をもつ個人、団体、組織。

属性・地域型JPドメイン

国内に住所をもつ法人や団体が取得できるドメインです。「.co.jp」をはじめとするこれらのドメインを「属性・地域型JPドメイン」といいます。「1組織に1つのドメインしか取得できない」「各ドメイン別に定められた法人や団体と認められなければならない」など、いくつかの登録条件もありますが、日本の法人であることの証明になるので、他の企業からの信頼度も高くなります。上表に記したドメイン以外にも、「.ac.jp」「.ed.jp」「.go.jp」などがあります。

.co.jp 法人登記をされている会社組織。
株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社及び信用金庫、信用組合、外国会社(日本において登記を行っていること)

申込時に登記年月日必須

.ne.jp ネットワークサービスを提供する個人や法人。
日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス

※お申込み時、印鑑登録証明書が必要になります。
サービス提供者が法人の場合には、法務局に届け出ている代表取締役印・理事長印などの法人の印鑑登録証明書が必要になります。
個人の場合には、個人の印鑑登録証明書が必要になります。

申込時に登記年月日必須(個人を除く)

.gr.jp 任意団体組織。
日本に在住する複数の個人、または複数の団体以上によって構成される団体。
複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人[*]で構成される任意団体。

※代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人が対象です。
※お申込み時、代表者・副代表者の印鑑登録証明書が必要になります。

申込時に登記年月日必須(個人を除く)

.or.jp 法人組織。
財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人[*](特殊会社を除く)、農業協同組合、生活協同組合、その他日本国法に基づいて設立された法人、国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、国連NGOまたはその日本支部
*特殊法人はGOドメイン名とORドメイン名のいずれかを選択することができます

●登記法人:申込時に登記年月日必須
(登記法人とは、法務局に法人登記を行うことで組織として認められている。)

●認可法人:登記年月日不要
(認可法人とは、法務局への法人登記は行わず、管轄省庁などからの設置認可によって法人組織といて認められている。)

.ac.jp 高等教育機関および学校法人など。
大学、大学校、高等専門学校、大学共同利用機関、障害者職業能力開発校など
学校法人、職業訓練法人、国立大学法人、大学共同利用機関法人、公立大学法人など
専門学校や各種学校のうち、18歳以上を対象とするもの
.ed.jp 初等中等教育機関および18歳未満を対象とした教育機関。
保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校
盲学校、聾学校、養護学校、専修学校
各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの
上記に準じる組織として、「主に18歳未満の児童・生徒などの教育、保育を行う組織」と法律で定義されている、
もしくは国、地方自治体などから認可・認定を受けている組織

gTLDドメイン

「.com」に代表されるこれらのドメインは、「gTLD(generic Top Level Domain)」といい、世界標準のドメイン名です。JPドメインは「JPRS」によって管理されているのに対し、「gTLD」は「米Verisign」(「.org」に関しては「ISOC」が管理します)

.com 主に企業・法人など。
.net 主にプロバイダなどのインターネット関連企業。
.org 主に非営利団体など。
.info 制限無し。世界中の誰でも登録可。
.biz ビジネス用。ビジネス利用者など。

ドメイン検索

ドメインは世界にたった一つのものなので、ドメインを登録するには登録したいドメインがまだ登録されていないか確認する必要があります。検索ボックスで、まずは登録したいドメインがまだ空いているかチェックしてみましょう!

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